※このサイトは楽天インシュアランスプランニング株式会社が運営し、掲載する保険会社に一括して見積もりを依頼するサービスを提供しています。
（公開日：2023年1月19日）
40代や50代の自動車保険料の相場は、10代や20代の自動車保険料の相場と比べて安い傾向にあります。この記事では、なぜ40代や50代の自動車保険料は若い世代に比べて安くなるのか、保険料の相場はどの程度なのかについて詳しく解説します。
また、保険料が決まる要素や保険料を抑えるためのポイント、40代や50代が自動車保険を選ぶときの注意点についても紹介します。ぜひ参考にして、納得できる保険料で満足できる補償を得られる自動車保険を組み立てていきましょう。
自動車保険の保険料は、補償内容や保険会社だけでなく、車種や使用目的などさまざまな要素によって決まります。まずは、保険料に影響するおもな要素である「等級」と「年齢」、「運転者の範囲」について解説します。
自動車保険では、事故の内容や回数に応じて、契約者ごとに「等級」が設定されており、この等級に応じて保険料が割増引されます。等級は1等級～20等級の20段階があり、20等級のときにもっとも割引率が高く、逆に1等級は保険料の割増率がもっとも高くなります。
等級が上がるほど保険料の割引率が高くなる
通常、初めて自動車保険に加入したときは6等級からスタートします。無事故で1年間過ごすと翌年は1等級アップして保険料の割引率も上がり、反対に交通事故を起こした場合には翌年の等級が下がり（事故の内容によって1等級あるいは3等級下がります）、保険料の割引率が下がる、または割増率が上がります。
ただし、等級に影響がない「ノーカウント事故」の場合は、無事故のときと同様、翌年に1等級上がります。
たとえば、搭乗者傷害保険や人身傷害保険、弁護士費用補償特約などで保険金のみ受け取った場合はこのノーカウント事故にあたるため、万が一交通事故が起きても等級には影響ありません。
新たに2台目以降の自動車を取得し、自動車保険に加入しても、条件を満たせば7等級からスタートできる場合があります。通常、新規加入の場合には6等級からスタートしますが、「セカンドカー割引（複数所有新規契約）」が適用されると、それよりもひとつ等級が上がった状態からスタートできるのです。等級が上がるほど割引率が高くなるため保険料は安くなります。
一般的には1台目の自動車で加入している自動車保険とは異なる自動車保険に加入していてもセカンドカー割引は適用されますが、同じ保険会社にそろえると、さらに割引される場合もあります。
自動車保険の保険料には、運転者の年齢条件も反映されます。
年齢条件の具体的な区分は保険会社によって異なりますが、一般的には「年齢を問わず補償」、「21歳以上補償」、「26歳以上補償」、「35歳以上補償」などに分けられます。 同内容の保険で比較した場合、保険料は「35歳以上補償」が一番安く、「年齢を問わず補償」が一番高くなります。
しかし、保険料を抑えたいからといって運転者の年齢設定を高くしていると、設定年齢よりも若い家族の運転時に事故が起きた場合、補償対象外となるため注意が必要です。誰が運転するのかも考慮し、運転者の年齢条件は適切なものを選択しましょう。
自動車保険の保険料は、「運転者の年齢」だけでなく、「運転者の範囲」も影響します。運転者の範囲を広げるほど保険料は増加します。
なお、保険会社によって運転者の範囲の区分が異なるため、自動車保険加入時はよく確認しましょう。一般的には以下のように「本人限定」「夫婦（配偶者）限定」「家族限定※」「限定なし」の4つの区分に分かれます。
補償される運転者の範囲
具体的には、運転者を記名被保険者だけに限定する「本人限定」がもっとも保険料の割引率が上がるため保険料が安くなります。一方、運転者の範囲を限定しない「限定なし」がもっとも保険料の割引率が下がるため、保険料が高くなります。
「本人限定」にすると保険料を抑えられますが、配偶者や同居家族が運転した場合に事故を起こしても自動車保険は適用されません。家族が運転するなら配偶者や家族に運転者の範囲を設定する必要があります。実際に誰が自動車を運転するのかを踏まえて、運転者の範囲を適切に設定することが重要です。
前項「運転者の年齢」で解説したとおり、自動車保険は、年齢条件によっても保険料の割引率に差が出ます。また、年代ごとに選ぶポイントも異なります。40代が自動車保険を選ぶ前に、知っておきたいポイントについて解説します。
一般的に、40代、50代はほかの年代と比べると事故リスクが下がるため、保険料が低くなる傾向にあります。たとえば、2020年中の免許保持者10万人あたりの交通事故件数は、19歳以下が1,080件、20代が502件に対し、40代は305件、50代は304件でした。このことから10代、20代の事故がもっとも多く40代、50代はほかの年代に比べると交通事故件数が少なくなり、事故を起こすリスクが低いことがわかります。
年齢別の交通事故件数（免許保有者10万人あたり）
交通事故を起こすリスクが低いと、自動車保険の保険金の支払いも少なくなると考えられます。そのため、40代、50代の保険料は、ほかの年代よりも低めに設定されている傾向にあります。
40代、50代になると、ご自身や配偶者だけでなく、子どもが大きくなって運転免許を取得するなど、運転する家族がさらに増えたりすることもあるでしょう。そのような場合には、補償対象となる運転者の範囲を契約者や配偶者だけでなく、子どもも含めた家族も対象となるように自動車保険を選ぶなど、補償内容を設定しなおす必要があります。
また、40代、50代は自動車保険以外の保険にも入っているケースが少なくありませんので、自動車保険で備えるべき補償が変わることもあります。たとえば、火災保険にも加入している場合には「個人賠償責任特約」などの補償内容が自動車保険の補償と重複する可能性もあり、保険料を余分に負担しているケースも起こり得ますので、自動車保険の契約を見直す必要が生じるかもしれません。
独身や夫婦2人の暮らしから、40代、50代になって家族が増えたという方もいれば、お子さんが独立した方、お孫さんが生まれた方など、40代、50代は多様なライフステージの方が混在する年代です。その時のご自身や家族の状況と重ねあわせて、今のタイミングで必要な補償を無駄なく得られるように自動車保険の補償内容も見直しましょう。
子どもの送迎のために40代で初めて運転免許を取得し、初めて自動車保険に入るケースもあるでしょう。初めて自動車保険に加入するときは、できるだけ多くの補償をつけるほうが安心だろうと対人賠償責任保険や対物賠償責任保険の保険金額を高額にし、特約もできるだけ多く付帯しておこうとする方もいるかもしれません。
しかし、補償を手厚くすれば、それだけ保険料も高くなります。どの程度の距離・頻度を運転するか、自動車保険以外にどのような保険に加入しているかなどによって、適切な補償や特約は異なります。そのため、ご自身の運転状況を反映した補償内容を設定し、ひとつひとつの特約に対して必要性を検討するようにしましょう。
自動車保険における保険料は年齢や等級だけでなく、車種や組み合わせる補償内容、補償対象者の設定、適用される割引などで金額が大きく異なります。ほかにも、同じ補償内容や等級、免許証の色でも保険会社ごとに保険料の設定はさまざまです。
ご自身の生活にあわせて必要な補償内容は何かを考えて保険料を検討する必要があります。また、毎月・毎年の負担がどれくらいになるかを考えて、複数の自動車保険を比較したうえで、ご自身に自動車保険を選びましょう。
たとえば、40代の方が「日常生活」と「レジャー」の用途で用いる自動車の自動車保険に新規加入する場合について考えてみましょう。おおよその保険料の目安は以下のとおりです。
40代の自動車保険相場（年額／6等級の場合）
詳細については、以下のとおりです。自動車のグレードが上がるとエコカー割引や自動運転割引などが適用されるため、車両保険なしの場合は保険料が下がる傾向にあります。一方、車両保険ありの場合は自動車本体価格（補償上限額）に大きく左右されます。
40代の自動車保険の年額・月額（6等級の場合）の目安
| 年間保険料（月額） | ||
|---|---|---|
| 車両保険あり | 車両保険なし | |
| 軽自動車 | 50,000円～84,010円 （月額 4,500円～7,001円） |
27,270円～44,090円 （月額 2,450円～3,734円） |
| コンパクトカー | 50,780円～81,930円 （月額 4,570円～6,828円） |
28,910円～43,210円 （月額 2,600円～3,601円） |
| 普通車 | 71,650円～109,690円 （月額 6,440円～9,141円） |
29,690円～44,040円 （月額 2,670円～3,670円） |
【前提条件】
自動車事故でご自身や家族がケガなどしたときのことを考えれば、補償内容は手厚くしたいところです。しかし、補償を手厚くするほど保険料は高くなります。必要な補償はしっかり備えつつ、保険料を抑えるにはどのような方法があるのでしょうか。
年代によって、必要な補償内容も変わることがあります。40代や50代の方が保険料の負担を抑えながら自動車保険に加入する方法と40代や50代の方に必要になり得る補償内容について解説します。
前述の「運転者の範囲」でもご説明したとおり、対象となる運転者の範囲を広げるほど保険料は高くなり、限定するほど保険料は低くなります。
前述の「運転者の範囲」でもご説明したとおり、運転者の範囲を狭くすることで、保険料を抑えることができます。一般的には「本人限定」「夫婦（配偶者）限定」「家族限定」「限定なし」の4つの区分に分かれますが、たとえば、運転者の範囲が「限定なし」のときはもっとも保険料が高くなります。夫婦だけが運転するときは「夫婦（配偶者）限定」、お子さまも運転するときは「家族限定」にするなど範囲を限定するようにしましょう。
ただし、保険料を抑えることも重要ですが、補償内容を削りすぎると必要なときに補償を受けられない可能性があります。とくに子どもが免許を取得したばかりのときは事故のリスクが高くなるため、必要な補償内容をよく検討しましょう。
車両保険の補償範囲や免責金額（自己負担金額）を限定することで、保険料を抑えることもできます。免責金額とは、事故を起こして保険金を請求する際に、ご自身で設定した自己負担額を差し引いた保険金が支払われる金額です。
免責金額とは？
たとえば、免責金額を5万円に設定していたとします。自動車事故により自動車が破損し修理費用が100万円かかった場合には、設定した5万円はご自身が負担し、のこりの95万円を保険金として受け取ることになります。反対に、免責金額を0円に設定していた場合には、自動車保険で修理費用全額の100万円が補償されます。
ただし、免責金額を低く設定すると、ご自身で修理費用を負担する金額は少なくなりますが、保険料は高くなります。一方、免責金額を高くすると小さな接触事故などのときには保険金が受け取れないときがあります。
したがって、子どもが免許を取りたてのときや40代で初めて運転をするときなどは、小さな事故も補償できるように「免責金額を設定しない」とすることもひとつの方法でしょう。
なお、車両保険は、一般的に「車両保険（一般型）」と「車対車＋A（エコノミー型）」が用意されています（名称は保険会社ごとに異なります）。「車両保険（一般型）」は車両事故のほとんどをカバーしますが、「車両保険（一般型）」は車以外との接触による事故、たとえば自転車との接触やガードレールへの衝突などは補償されないことが多いです。エコノミー型を選ぶことで、補償範囲を狭め、保険料を抑えることができるでしょう。
各保険会社では、割引制度が用意されています。条件を満たす制度を利用することで、保険料を抑えましょう。
自動車保険の割引には、ゴールド免許割引やインターネット割引、セカンドカー割引などがあります。
ゴールド免許割引は、記名被保険者の免許証の色がゴールドの場合に保険会社によって割引率は異なりますが12～20％ほど割引されるケースもあります（記名被保険者とは、契約車をおもに運転される方をいいます）。
インターネット割引は、自動車保険をインターネット経由で契約すると割引される制度です。割引率は保険会社によって異なりますが、10,000～20,000円ほど割引されるケースもあります。
おもな割引制度
| 割引制度 | 内容 |
|---|---|
| インターネット割引 | インターネットから申し込む場合に保険料が割引される。 |
| 早期契約割引（早割） | 満期日や補償開始希望日の45日前や2ヵ月前など、保険会社が決めた期間より前に次年度の自動車保険の契約を行うと割引される。 |
| セカンドカー割引 | 2台目以降のお車にはじめて自動車保険を契約される場合、適用条件を満たせば、通常よりも1つ進んだ等級で契約できる |
| エコカー割引 | 契約車両が電気自動車またはハイブリッド自動車など保険会社が指定する自動車の場合に割引される。 |
| ゴールド免許割引 | 自動車を主に使用する人（記名被保険者）がゴールド免許だと保険料が割引される |
自動車を利用しなくなった家族が自動車保険に加入中の場合や家族が「中断証明書」を持っている場合は、家族から等級を引継ぐと通常スタートの6等級以外から始めることができます。6等級よりも高い等級であれば、保険料の負担を抑えられることがあるでしょう。
また、同居中の子どもが自動車を購入するときは、ご自身の等級を同居中の子どもに引継ぐことも可能です。たとえばご自身の等級が10等級であれば、子どもは10等級から自動車保険を開始できます。20代は保険料が高くなりがちなため、高い等級を適用することで効果的に保険料を抑えられます。
この場合、等級を譲ったご自身は自動車保険を新たに契約しなくてはならないため、等級は6等級からスタートします。しかし、対象年齢を30歳以上にしたり、運転者をご自身だけに限定したりすることで、子ども6等級からスタートする場合よりも、保険料を抑えやすくなります。
同居の親子間における等級の引継ぎ
自動車を軽自動車にすると車両価格が低くなるため、車両保険をつけた場合の保険料を抑えることができます。車両保険をつけて自動車保険に加入する場合は、軽自動車を選ぶことも検討するとよいでしょう。
また、軽自動車は税金や車検費用、ガソリン代などについて普通車やコンパクトカーよりも軽減できることがあります。維持費を抑えたい方も、軽自動車を検討してみましょう。軽自動車の維持費や保険料については、次の記事もご覧ください。
自動車保険と重複する補償内容がないか、ほかの保険についても確認しておきましょう。
「補償の重複」とは、複数の保険契約で同じ損害に対する補償が重なっている状態のことです。たとえ複数の保険に加入していても、ひとつの事故に対して実際に生じた損害額までしか保険金が支払われないため、保険料を重複して負担していることなります。
具体的には、「人身傷害保険」や「個人賠償責任保険」、「弁護士費用特約」などは、重複が起きやすい補償です。補償を選ぶ際は内容が重複しないよう、現在、ご自身や家族が加入しているそのほかの保険を確認することが重要です。
「人身傷害保険」は、一般的に補償が2タイプ（「車内のみ補償型」と「車内＋車外補償型」）に分かれていますが、たとえば、複数台の自動車を保有している場合には、後者の補償が広いタイプを複数台の自動車の契約につけていると補償が重複しやすくなります。1台目の車で「車内＋車外補償型」の契約をしていれば、2台目以降の車がたとえ「車内のみ補償型」の契約であっても、 “車外補償”のある「車内＋車外補償型」を契約している車の人身傷害保険でカバーできるからです。
家族で複数の自動車を所有している場合、それぞれの自動車保険に「弁護士費用補償特約」「ファミリーバイク特約」などを付帯してしまうと、補償の重複が発生します。1世帯で1人加入すれば、契約者以外に同居の親族や別居の未婚の子まで補償を受けることができます。
個人賠償責任保険は記名被保険者自身あるいはその家族で2台以上の車を持っている場合や火災保険などのほかの保険での特約と重複する可能性があります。
ご自身だけでなく、配偶者や子どもなどの家族が自動車を運転する場合には、家族の年齢にも注意しましょう。前述の「運転者の年齢」でも解説したとおり、運転者の年齢は「年齢を問わず補償」、「21歳以上補償」、「26歳以上補償」、「35歳以上補償」などの区分にわかれ、年齢が高くなるほど保険料が安くなります。
子どもが親の車を使用する可能性がある場合は、子どもの年齢が上がるにつれ運転者の年齢区分も高め、余計な保険料を負担することがないようにしましょう。
自動車保険の支払い方法を年払いにすることで、月払いに比べ保険料を抑えることができる場合があります。また、払込票で保険料を支払うと手数料がかかる場合がありますが、口座振替やクレジットカードで支払うと手数料がかからずお得になることもあります。
また、自動車保険は、代理店を通して加入する「対面販売型（対面型）」と代理店を通さずにインターネットなどから保険会社と直接契約を結ぶ「通販型（ダイレクト型）」の2つの加入方法がありますが、「通販型（ダイレクト型）」の自動車保険を選ぶことで、保険料を抑えることができる場合があります。
自動車保険ではさまざまな特約が用意されています。たとえばゴルフやスキーなどに頻繁に行く方であれば、自動車の中に高額なものを載せていることがあるかもしれません。そんなときは「身の回り品補償特約」などをセットすることをおすすめします。ただし、対象となる車載品は保険会社によって異なるため確認しましょう。
対人賠償責任保険は、契約車両を運転中に事故が起きて他人を死傷させた際に、保険金が支払われます。対人事故の場合は、被害者への賠償が高額になることもあるため、保険金額を無制限にすると安心です。
人身傷害保険は、契約車両を運転中に事故が起き、ご自身やほかの搭乗者がケガをした際に保険金が支払われます。過失割合にかかわらず、治療費や働けない間の収入など実際の損害額が相手方からの損害賠償に先行して保険金として支払われます。
40代の場合、家族がいたりレジャーなどでの利用が多かったりすることも想定されます。ご自身や同乗者への補償をするためにも、人身傷害保険も検討しておくとよいでしょう。
年代やライフスタイルによって、適切な自動車保険の補償は異なります。すでに自動車保険に加入している方は、補償内容の変更や特約の付け外しだけでなく、保険そのものを乗り換えることで、保険料の負担を軽減できる場合もありますので、場合によっては保険の乗り換えも検討するケースもあるでしょう。
自動車保険にもさまざまな商品があり、同じ補償内容でも保険料が異なります。複数の自動車保険から比較・検討して合うものを選ぶことが大切です。一括見積もりを利用すると複数の保険会社の見積もりを一度に取得できるため、比較しやすくなります。
40代、50代の自動車保険における保険料の相場は、ほかの年代と比べて安い傾向があります。この記事では、なぜ40代や50代の自動車保険料は安くなるのか、実際の相場はどの程度なのか、必要な補償はどのようなものなのかについて詳しく解説しました。
40代や50代になるとご自身や配偶者だけでなく、子どもが大きくなって運転する家族がさらに増えたりするなど家族構成やライフスタイルが変わり、それに適した補償にする必要があります。たとえば、配偶者も運転するのであれば運転者の範囲をご自身と配偶者のみに、さらに子どもも運転する場合は家族限定にし、運転者の年齢を子どもの年齢分まで引き下げなくてはなりません。お子さまが免許を取得したときや自動車を購入したとき、また、ご自身が車を乗り換えたときなどに自動車保険を見直してみてはいかがでしょうか。
また、40代や50代になって初めて自動車保険に加入するときは、補償や特約はできるだけしっかりつけておきたい、と考える方もいるかもしれませんが、補償を手厚くするほど保険料は高くなります。ご自身の自動車の利用頻度や用途などのライフスタイルも踏まえて必要な補償や特約を選ぶようにしましょう。また、自動車保険以外にどのような保険に加入しているかにについても見直しておくと、保険の重複を防ぐことができ、保険料の負担を軽減できる可能性もあります。
株式会社アスト 代表取締役
ファイナンシャルプランナー（CFP®）、1級FP技能士、相続診断士、終活カウンセラー、住宅ローンアドバイザー、住宅建築コーディネーター。大手生命保険会社に12年勤務後、2003年にファイナンシャルプランナーとして独立。2007年に株式会社アストを設立。現在、「わくわくの明日と共に」をモットーに、子育て世代、リタイア世代のライフプラン作成や家計相談、相続相談などのコンサルタントとして活動中。また、各種マネー講座の講師や執筆も担当。2015年度金融知識普及功労者として金融庁・日本銀行から表彰を受ける。
【保有資格】
ファイナンシャルプランナー（CFP®）、1級FP技能士、相続診断士、終活カウンセラー、住宅ローンアドバイザー、住宅建築コーディネーター
※CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。
※このページの内容は、一般的な情報を掲載したものであり、個別の保険商品の補償/保障内容とは関係がありません。ご契約中の保険商品の補償/保障内容につきましては、ご契約中の保険会社にお問合せください。
※税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの掲載開始日時点の税制・社会保険制度に基づくもので、すべての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。
（掲載開始日：2023年1月19日）
2211722-2311
最短5分から
1番安い自動車保険を見つけよう！
