※このサイトは楽天インシュアランスプランニング株式会社が運営し、掲載する保険会社に一括して見積もりを依頼するサービスを提供しています。
公開日：2024年11月13日
車両保険に加入する必要があるかどうかは、人それぞれです。大切な愛車の損害に備えてしっかりと車両保険に加入する方がいる一方で、保険料の高さなどを理由に「車両保険はいらない」と考える方もいます。保有している車の価値や利用頻度、ご自身の貯蓄額などさまざまな理由によって車両保険の必要性は変わってくるでしょう。
しかし、車の損害に備えられるにもかかわらず、なぜいらないと考えられるのか、具体的な理由を理解したうえで車両保険を付帯すべきか検討したいと思われている方もいるでしょう。
この記事では、車両保険の概要や車両保険がいらないと思われる理由、保険に入る必要性が高いケースと低いケース、保険料をおさえる方法などを解説します。
車両保険とは任意の自動車保険に含まれている補償のひとつで、偶然の事故によって、契約中の車が損害を受けた場合に保険金が支払う保険です。自動車保険に車両保険を付帯している場合は、車に損害が生じた際に発生する修理費や新車の購入費などに充てられます。
車両保険の具体的な補償内容は保険会社によって異なりますが、多くの場合は以下の状況において車両保険の補償が適用されます。
【車両保険の補償が適用される主なケース】
車両保険の補償が適用される例を上記で紹介しましたが、具体的な補償範囲は車両保険の種類によって変わります。車両保険には「車両保険（一般型）」と「車対車＋A（エコノミー型）」の2種類があり、それぞれ異なる補償範囲が設定されています。
車両保険の種類と補償範囲の違いの例
| 事故内容 | 車両保険 （一般型） |
車対車＋A （エコノミー型） |
|---|---|---|
| 他人の自動車との接触や衝突 | 〇 | 〇 |
| 火災・爆発・台風・洪水・高潮・騒擾（じょう） | 〇 | 〇 |
| 飛来中または落下物との衝突 | 〇 | 〇 |
| 落書きやいたずら | 〇 | 〇 |
| 盗難 | 〇 | 〇 |
| 単独事故（自損事故） | 〇 | × |
| 当て逃げ | 〇 | △ |
| 地震・噴火・津波 | × | × |
車両保険（一般型）は、単独事故による損害などにも備えられる補償範囲の広さが魅力です。一方で、車対車＋A（エコノミー型）は補償範囲が狭いものの、保険料をおさえられる利点があります。
なお、車対車＋A（エコノミー型）の場合、当て逃げは保険会社によって補償対象の範囲に含まれるかが異なるため、よく確認しておきましょう。ちなみに、車両保険の呼び方は保険会社によって違いがあり、車対車＋A（エコノミー型）は限定タイプなどと呼ばれる場合もあります。
車両保険の加入率（普及率）はどのくらいになるのでしょうか？
参考までに、損害保険料率算出機構が公開する「2023年度 自動車保険の概況」によると、車両保険の全国的な普及率は46.6%とされています。ちなみに、車種ごとの普及率は以下のとおりです。
車種ごとの車両保険普及率
| 車種 | 車両保険の普及率 |
|---|---|
| 自家用普通乗用車 | 63.0% |
| 自家用小型乗用車 | 52.5% |
| 軽四輪乗用車 | 49.0% |
出典：損害保険料率算出機構「2023年度 自動車保険の概況」
前述した車両保険の普及率からもわかるように、全ての方が自動車保険に車両保険を付帯しているわけではありません。なかには「自動車保険に車両保険はいらない」と考える方もいます。
では、なぜ車両保険が不要とされるのか、考えられる理由を紹介します。
【車両保険はいらないと考える方の理由】
自動車保険に車両保険を付帯する場合は車の損害に対する補償を受けられる分、付帯しない場合よりも保険料が高くなります。保険料は一概にいえませんが、車両保険なしの場合に比べて約1.5倍以上の保険料がかかるケースも珍しくありません。
したがって、「保険料をおさえたい」「保険料が高くなるなら多少の傷でも修理せずに乗り続ける」という考えをもっている方にとっては、車両保険はいらないと感じる可能性があります。
自動車保険には、事故歴に応じて保険料の割引きや割増しを適用する「等級制度（ノンフリート等級制度）」が設けられています。等級は1等級から20等級まであり、初めて自動車保険に加入する場合は6等級からスタートします※。無事故の場合は翌年度の等級が上がり、より高い割引き率が適用されるため、前年度よりも保険料をおさえられます。
※ 2台目以降の自動車の契約で、一定の条件を満たす場合は、7等級からはじまることがあります。
一方で、事故が起きた場合は翌年度の等級が下がり、保険料が上がります。また、車両保険を適用する場合も、事故の種類に応じて翌年度に等級が下がります。
事故の種類は等級に影響しない「ノーカウント事故」、1件の事故につき翌年の等級がひとつ下がる「1等級ダウン事故」、1件の事故につき翌年の等級が3つ下がる「3等級ダウン事故」にわけられており、1等級ダウン事故や3等級ダウン事故で車両保険を適用すると翌年度の等級が下がります。
1等級ダウン事故、3等級ダウン事故に該当する事故の例は以下です。
1等級ダウン事故、3等級ダウン事故に該当する事故の例
| 事故の種類 | 事故の例 |
|---|---|
| 1等級ダウン事故 |
|
| 3等級ダウン事故 |
|
車両保険を利用して翌年度の等級が下がると、事故有係数適用期間中に保険料の割引き率が下がります。事故有係数適用期間とは事故があった場合の割引きや割増し率が適用される期間で、6年を上限に適用されます。
車両保険が適用する場合は車の修理費をカバーできますが、その金額によっては等級が下がった場合の保険料の増額分が修理費を上回る可能性も考えられるため注意が必要です。
たとえば、車の修理費が2万円、等級が下がったことによる翌年度の保険料の増額分が2万5,000円だった場合、修理費を5,000円分上回ってしまいます。
このように、状況によっては車両保険を適用することで、経済面で気掛かりになる場合もあるため「軽微な損害なら修理費を自己負担する」と考え、車両保険は不要と感じる方もいます。
車両保険の保険金の上限額は、車の市場販売価格相当額をもとに決められます。
市場販売価格相当額とは、ご自身が保険契約中の車と同じ状態の車を自動車販売店が顧客に販売するときの価格です。市場販売価格相当額は車の型式、仕様、年式などによって変わり、設定された上限額によっては高額な修理費が発生した際に全額補償されないケースがあるため、車両保険はいらないと考える方もいるでしょう。
車の時価は、一般的に購入から年数が経つほど下がり、年数が経つにつれて、車両保険の保険金の上限額のもととなる市場販売価格相当額も減ります。
そのため、上限額が低額になりやすい中古車や古い車に乗っている場合は十分な保険金額を設定できず、車両保険はいらないと感じる可能性があります。
車両保険を付帯するかは、ご自身にとって本当に必要かどうかを見極めたうえで検討する姿勢が重要です。ほかの方の考えは参考程度に留め、ご自身にとって必要性が高いのか、それとも低いのかをチェックしてから付帯するかを考えましょう。
ここからは、車両保険の必要性が高いケースと低いケースをそれぞれ紹介します。まずは車両保険の必要性が高いケースからみていきましょう。
【車両保険の必要性が高いケース】
「通勤時に車を使っている」「利用できる公共交通機関が少なく、車での移動を基本としている」など、車の使用頻度が高い場合は車両保険の必要性が高いです。
とくに、車がないと生活に支障が出る場合は、車の使用頻度が高い分、事故を起こすリスクも高くなるため、車両保険の重要性も増します。仮に車が全損になった場合、早い段階で修理や再購入をして車を利用できる状態にしなければならないケースも考えられます。
このような状況で車両保険があれば、修理や再購入にかかる費用を準備しやすくなるため、経済的な理由で修理や再購入を先延ばしにするケースが減ります。
車のローン返済中に事故を起こした場合は、ローンの返済をしつつ車の修理費も捻出しなければいけません。また、全損して車を買い換える場合はローンの返済に加えて新しい車の購入費も必要となり、経済的に大きな負担がかかります。
しかし、車両保険に加入していれば、支払われた保険金をローンの返済や修理費、再購入費にあてられるため、経済的な負担を軽減できます。経済的に余裕があるとはいえないローン返済中は、車両保険に加入していることで万が一のときにも安心でしょう。
時価が高い新車や高級車に乗っている場合も、車両保険の付帯をおすすめします。先述したように、車両保険の保険金の上限額は市場販売価格相当額をもとに決められます。つまり、市場で販売されている価格が高い車ほど保険金額を高く設定できます。
そのため、新車や高級車のように市場の販売価格が高く、十分な保険金額を設定できる車は、車両保険を付帯する利点が大きいです。
一般的な車両保険は、台風や竜巻、洪水などの自然災害による損害も補償してくれます。たとえば「台風や竜巻で飛んできた看板で車に傷がついた」「洪水で車が浸水した」などの損害に備えることが可能です。
このような自然災害の被害を受けやすい地域に住んでいる場合は、車両保険を付帯するとより安心して車を利用できるでしょう。
ただし、地震、噴火、津波による損害は、基本的に車両保険の補償対象外のため注意してください。
ただし、保険会社によっては、地震、噴火、津波による損害も補償する特約を設けている場合があります。これらの自然災害による損害に備えたい方は、車両保険に付帯できる特約の種類を確認しましょう。
初心者ドライバーの方など、車の運転に自信がない場合も車両保険に加入すると安心です。運転に慣れていなかったり、運転免許の取得から年数が経っていなかったりする場合は事故を引き起こすリスクが高い傾向にあるためです。
たとえば、「ガードレールに擦ってしまった」「車庫入れに失敗した」など、運転ミスによって車を傷つけてしまう可能性は十分考えられます。車を傷つけるたびに修理するとなると、その分修理費も高くなっていきます。
しかし、車両保険に加入しておけば、運転ミスで車を傷つけてしまった場合の修理費を賄うことができるため、運転に自信がない方は車両保険への加入を検討してみてはいかがでしょうか。
貯蓄が不十分だと、事故が起きた際の車の修理費の支払いが難しい可能性があります。
車の修理費用は損傷を受けた場所や状態によって異なりますが、高い場合は100万円程度かかるケースもあるといわれています。車の修理費や購入費など、突発的なまとまった費用を支払える経済的な余裕がない場合は、多少保険料が高くなったとしても車両保険に加入すると良いでしょう。
続いて、車両保険の必要性が低いケースを紹介します。あくまでも必要性が低いケースであり、必ずしも不要というわけではありません。以下のケースを参考に、ご自身にとって必要かどうかを判断しましょう。
【車両保険の必要性が低いケース】
先述したように、車両保険の保険金の上限額は市場販売価格相当額をもとに決まります。市場販売価格相当額は型式、仕様、年式、損耗度などで決まるため、古い車であるほど市場販売価格相当額も下がると考えられます。
とくに初年度登録日から10年以上経過した中古車は評価額が低い傾向にあり、保険金額の上限も低くなりやすいです。金額によっては、車の修理費や再購入費を保険金で賄えない可能性もあります。
そのため、古い車に乗っている場合は車両保険を付帯する利点が少なく、必要性も低いといえます。
車の修理費や購入費を無理なく支払える場合も、車両保険を付帯する必要性は低いでしょう。
車両保険に加入する場合は車の修理費や再購入費をカバーできますが、実際に保険を利用する状況が何度も発生するとは限りません。自己負担で修理費や再購入費を支払うことで、保険料の負担をおさえることができる場合もあります。ご自身の経済面を考慮し、どちらがより負担になりにくいのかを考えると加入すべきか否かも判断しやすいでしょう。
ここからは、車両保険の保険料をおさえる方法を紹介します。車両保険の必要性を感じつつも保険料が気になっている方は、ぜひ参考にしてください。
【車両保険の保険料をおさえるためのポイント】
自動車保険に車両保険を付帯する場合は、免責金額を設定するのが一般的です。
免責金額とは車の修理費の自己負担額をいい、車の事故で保険金を請求する場合は損害額から免責金額を差し引いた保険金が支払われるしくみとなっています。たとえば、損害額が50万円、免責金額が10万円の場合は、損害額から免責金額を差し引いた40万円の保険金が支払われます。
免責金額を高めに設定すると自己負担額が増えますが、その分保険会社に支払う保険料をおさえられます。事故発生時の自己負担額が気にならないなら、免責金額は高めに設定すると良いでしょう。
前述のように、車両保険には「車両保険（一般型）」と 「車対車＋A（エコノミー型）」の2種類があります。
「車対車＋A（エコノミー型）」は「車両保険（一般型）」に比べて補償範囲が狭く、自転車との接触や自損事故などに対する補償は対象外となります。しかし、補償範囲が狭まる分、「車両保険（一般型）」よりも保険料をおさえやすくなります。そのため、保険料をおさえたいのなら、2種類の車両保険のうち「車対車＋A（エコノミー型）」を付帯すると良いでしょう。
自動車保険には等級制度（ノンフリート等級制度）があり、保険期間中の事故内容や回数によって契約者ごとに等級を設定します。等級が高いほど保険料が安くなり、等級が低いほど保険料が高くなります。
前述のように、等級制度（ノンフリート等級制度）は、事故内容によって等級の下がり方が異なります。
たとえば、車両保険を1年間使わなければ、翌年の等級が自動的にひとつ上がります。事故に遭った際に車両保険を使って車を修理したり買い替えたりした場合は、翌年度の契約から等級が下がって保険料が高くなってしまうため注意が必要です。
また、同じ等級でも「無事故」と「事故有」では、割引き率が異なります。等級が元に戻るまでの1年間または3年間は事故有等級となり、無事故等級に比べて割引き率が下がります。また、「3等級ダウン事故」の方が、「1等級ダウン事故」より次年度の保険料の上がり幅が大きくなるため注意しましょう。
なお、「車両保険無過失事故特約」を付帯していると、もらい事故などご自身に過失のない事故で車両保険の保険金を受け取っても等級は下がりません。特約を付帯していない場合、保険会社によって過失のない事故であっても等級が下がる可能性があります。
車両保険を利用する前に、利用した場合の翌年以降の保険料を保険会社に確認し、保険料の負担が保険金額以上になる場合は、車両保険を利用せずに修理費を自己負担するのが良いでしょう。
現在加入している自動車保険の見直しも保険料をおさえる方法のひとつです。複数の自動車保険の保険料をまとめて比較したい場合は、自動車保険の一括見積もりサイトの活用がおすすめです。
一括見積もりサイトでは、必要な情報を入力するだけで複数の自動車保険に対して見積もりができます。見積もりをもとに車両保険を比較すれば、保険料の負担をおさえた商品を探しやすいでしょう。
ただし、保険料の金額だけで「加入する」「加入しない」を決めるのではなく、補償内容などにもとづきその必要性もしっかり検討することをおすすめします。もし保険料の負担が大きいことが気になる場合は、補償範囲が狭い「車対車＋A（エコノミー型）」に加入することや、免責金額を高め設定することなどを検討してもよいでしょう。
車両保険は、事故による損害や盗難、落書き、飛来物による車の傷などさまざまな損害に備えられます。保険金の上限額は市場販売価格相当額をもとに決められ、市場で販売されている価格が高い車ほど保険金額を高く設定できます。
また、車両保険の必要性は、車の使用頻度やローン残高の有無など個人の状況によって変わります。「車両保険はいらない」という意見は参考程度にとどめつつ、ご自身で必要かを見極めましょう。
なお、車両保険の保険料は「免責金額を設定する」「車対車＋A（エコノミー型）を付帯する」「自動車保険を見直す」などの方法でおさえられます。自動車保険の見直しで保険料をおさえたい方は、複数社の保険を手軽に比較できる一括見積もりサイトの活用を検討すると良いでしょう。
ファイナンシャルプランナー。2006年11月 卓越した専門性が求められる世界共通水準のFP資格であるCFP認定※を受けると同時に、国家資格であるファイナンシャル･プランニング技能士1級を取得。2017年10月 独立。主に個人を相手にお金に関する相談および提案設計業務を行う。個人向け相談(資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン住宅購入のアドバイス)の他、資産運用など上記内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、執筆・監修業も手掛ける。これまでの執筆・監修実績は3,000本以上。
【資格情報】 日本FP協会会員（CFP®）、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、DCプランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
※CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。
※このページの内容は、一般的な情報を掲載したものであり、個別の保険商品の補償/保障内容とは関係がありません。ご契約中の保険商品の補償/保障内容につきましては、ご契約中の保険会社にお問い合わせください。
※税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの掲載開始日時点の税制・社会保険制度にもとづくもので、全ての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。
（掲載開始日：2024年11月13日）
2410519-2510
最短5分から
1番安い自動車保険を見つけよう！
