2015.09.30

【ドライバー必見】知ってた?自動車保険の「年齢条件」変更で保険料がお得になるかも


ドライバーの皆さん、年齢条件というのをご存じでしょうか?

自動車保険の保険料に悩まされている方は多く見られますが、年齢条件を見直すことによって、保険料を節約できる可能性があるのです!

ただし、年齢条件を利用して保険料を抑えるには、適用範囲・タイミング・等級などへの理解を深めることが必要です。

ここでは、保険料を抑えるために必要になる、自動車保険の知識についてご紹介します。
これをキッカケに、自動車保険の年齢条件を見直してみましょう!

「年齢条件」って何?

家族など、複数の人が自動車を運転する場合に、運転者の年齢を限定する特約のことを、「年齢条件」と言います。

保険会社によって異なりますが、
年齢条件は主に、

・21歳以上補償
・26歳以上補償
・30歳以上補償
・35歳以上補償
・全年齢補償

の5つに区分されます。

年齢条件によって異なるのは、運転できる人の年齢保険料の2点です。
ただし、年齢条件が適用されるのは、配偶者や同居している親族などであり、知人に関しては適用範囲には含まれません。

『年齢条件から外れている家族はどうなるの?』と疑問に感じた方もいると思いますが、そのような場合は、万が一事故を起こしてしまっても、保険が適用されないことになるため、年齢条件には十分に注意する必要があります。

保険料の年齢別平均金額

自動車保険の保険料は、年齢条件によって金額に違いが見られます。

某保険会社の見積もりを参考にすると、「6等級・普通車」の条件で年齢別の保険料は以下となります。

21歳~25歳…77,230円
26歳~29歳…57,440円
30歳~34歳…55,470円
35歳以上…54,740円

また、年齢条件が全年齢補償になっている場合の同社の保険料は、159,760円とされています。

この結果から、自動車保険の年齢条件に関しては、

●年齢が若い区分ほど保険料が高い
●全年齢補償では、保険料が特に高くなる

この2つの特徴があることが分かります。

これは、他の保険会社においても同様のことが言えます。

「年齢条件」はどうやって変更する?

多くの保険商品では、保険期間中であっても年齢条件を変更することが可能です!

ただし、年齢条件を変更するためには、そのための手続きを済ませる必要があります。

年齢条件を変更したい場合には、保険会社に電話などでその旨を伝えてみましょう。
電話で変更できるケースも見られますが、契約内容変更にあたって書類提出が必要になる可能性もあります。
電話で変更する場合には、加入している保険の契約書などを事前に準備しておくと、スムーズに手続きを進められるでしょう。

ウェブサイトを運営している保険会社であれば、インターネット上で年齢条件を変更できる可能性もあります!
契約内容を変更できるページにアクセスしてみましょう。

「年齢条件」を変更するベストなタイミングは?

上記のように、年齢条件は主に5つの区分に分けられているため、区分が変わるタイミングで見直すことが大切です!

具体的な例を示すと、家族内に21歳・25歳・29歳・34歳の方がいる場合には、その年に年齢条件を見直す必要があるでしょう。

また、近いうちに運転する方が増えるタイミング、もしくは減るタイミングでも、年齢条件を見直す必要がありそうです。

例えば、現在21歳の親族が何らかの理由でしばらく運転しない場合には、年齢条件を引き上げられる可能性があるでしょう。

「年齢条件」の変更時の注意点

自動車保険の年齢条件を誤って設定してしまい、深刻な事態に陥ってしまうようなケースは少なくありません。

具体的な失敗例をご紹介しましょう。

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Aさんは、21歳と29歳の2人の子どもがいる主婦です。
21歳の子どもが免許を取得したため、Aさんの自動車を運転させたところ、物損事故を起こしてしまいました。
その場で保険会社に連絡を入れましたが、『年齢条件に当てはまらないため、保険は適用できない。』と言われてしまいました。
契約内容をすぐに確認したところ、年齢条件は「26歳以上補償」となっていました。
3年前に26歳以上補償に変更していたことを忘れており、当然保険は適用されませんでした…
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このように、運転する家族が多いほど、年齢条件を誤って設定してしまうリスクは高まります
そのため、年齢条件はこまめに見直すことも大切です。


また、運転者が21歳未満の場合は、基本的に「全年齢補償」が必要となりますが、中には「子ども特約」を設けている保険会社も見られます。
子ども特約では、21歳未満の方の年齢条件を、他の運転者とは別に設定することができます。
こちらも保険料を抑えられる可能性があるため、21歳未満の方が運転する場合には、子ども特約の活用も考えてみましょう!




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