【うおっ…最近頻繁にグラっとくるねぇ】だから！転ばぬ先の「地震保険」について！

皆さん、こんにちは。
マネーと保険の伝道師ピタゴラです！

この半年、箱根の大涌谷や口永良部島（くちのえらぶじま）の噴火を始めとした火山活動、ひいては地殻変動を伴う大きな地震の発生が心配されていますね。

では、いつの日か必ず到来するであろう大地震に備えて、我々はどんな準備をすればいいのでしょう。

地震保険に加入していない身としては、不安のあまり、すでに心が揺れています。
とてつもなく揺れ動いてはいるわけです。

天変地異は、人間の力で防ぐことは出来ません。
どうしようもありません。

しかし、備えることは出来ます。

ということで、クヨクヨせず、地に足着けて、駆け足でいきましょう！
※実際の地震の時は、駆け足はいけません。

缶パンよし！
懐中電灯よし！！
防災頭巾よし！！！

手始めにちょっとした小話を。

ご存じの方もいるかもしれませんが、地震に特化した保険のサービスは、そもそも1923年の関東大震災の発生時には存在していませんでした。

細かく言うと、「火災保険」の延長として「地震によって発生した火災」の損害だけを免責する保険商品しか存在しませんでした。

その名残もあってか、現在でも、地震保険は独立した保険ではなく、あくまで火災保険（住宅総合保険、店舗総合保険など）の契約をベースとした、オプションでの加入がスタンダードとなっているのです。

「地震保険」で覚えておいていただきたいことがあります。

・保険金が支払われないこともある
・保険金が支払われても、必ず全ての被災分がカバーされるということでもない

この2点です。

過去の事例をあげてみましょう。
1995年に発生した阪神・淡路大震災に遡ります。

最初の大きな地震から半日が経った頃、電気等の発熱体による火災が大量に発生し、その被害を受けた被災者が火災保険を受け取ろうとしましたが、地震保険に未加入（地震が原因の火災）であることを理由に断られ、裁判に発展しました。
※結果は被災者側の敗訴

また、仮に保険金が支払われた場合であっても、地震保険というのは、その建物の時価額の30～50％を限度として補償する保険であるため、地震保険の保険金だけでは住宅を再建するための費用に対して、不足することもあり得るのです。
※建物5,000万円、家財1,000万円が上限

もちろん、建物の構造（木造か非木造か）によって保険料は異なり、また、築年数や耐震等級などの割引制度もあるので、そこはあらかじめ、現在住んでいる自宅がどの区分にあたるのか確認しておく必要がありそうですね。

海外でも、地震に備えて、保険などに力を入れている国は多く存在します。

中でも台湾は、地震への備えに関しては、実はリーディングカントリーだったりします。

台湾では、戦前の1904年、1906年、1935年、直近では1999年と、度々大震災が発生しており、その被害対策の歴史は日本よりも古いものがあります。
なお、台湾には、強い地震が起こる前にそれを知らせる、地震観測網（強震観測ネットワーク）が700箇所ほどあり（※日本は全国で800箇所ほど）、台湾は日本の近畿地方ほどの国土しかないため、世界でトップクラスの密集度を誇ります。
また、2011年8月までに、3,000棟以上の校舎の耐震補強設計、及び1,100棟の耐震補強工事を完了しており、国の未来を支える子供たちを守るための投資をしています。

しかし、「国を挙げて支援をしている」という意味ですと、やはり日本は保険金の支払い余力はトップクラスのようです。
何個か列挙してみます。

●日本
総支払限度額：約7兆円

●アメリカ　カリフォルニア州
総支払限度額：約8,500億円

●台湾　　　　　　　　　
総支払限度額：約2,500億円

●ニュージーランド
総支払限度額：なし　

…ニュージーランドも地震大国であり、その歴史が古いことも手伝って、なんと支払い上限はありません。

日本は、世界各国の体制と比較しても遜色ありませんが、近年の地震の頻度を考えると、保険金支払い上限の撤廃も行われる可能性があるかもしれませんね。



ここまで地震、地震保険、地震対策について述べてきましたが、国や政府に頼っているだけでは、少々弱いかもしれません。
普段の生活の中で、少しだけでも意識して備えるだけで、結果は大きく変わってくるのです。
保険だけでなく、自ら地震対策を徹底したいものですね。


次回も、地震のお話をしようと思います。